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カバー工法とは

カバー工法（重ね葺き）とは、既存の屋根材を撤去せず、その上から新しい屋根材（主にガルバリウム鋼板など軽量な金属屋根材）を重ねて施工する工法です。

撤去や処分の手間がかからない分、葺き替えに比べて工期が短く、費用も抑えられる傾向があります。また、既存の屋根材が下葺き材の役割も兼ねるため、屋根が二重構造になり断熱性が上がるというメリットもあります。

ただし、この工法はあくまで「既存の屋根の上に、もう一枚重ねる」工事です。裏を返せば、土台となる既存の屋根に一定の強度・平坦性・耐久性が残っていることが前提になります。この前提が崩れている屋根には、カバー工法は使えません。

カバー工法ができない屋根の特徴

瓦屋根｜カバー工法の対象にならない理由

瓦は1枚ごとに山と谷のある波形状をしており、表面が平らではありません。カバー工法で使う新しい屋根材は、下地が平坦であることを前提に施工するため、瓦の凹凸の上にそのまま重ねることができません。

また、瓦自体の重量も大きく、その上にさらに屋根材を重ねると、屋根全体の重量が大きく増加してしまいます。屋根が重くなるほど、地震の際に建物にかかる負担も大きくなるため、耐震性の観点からも推奨できません。

瓦屋根の場合は、既存の瓦を撤去してから新しい屋根材を施工する「葺き替え」が基本の選択肢になります。

下地（野地板）が傷んでいる屋根｜カバー工法の対象にならない理由

カバー工法は、あくまで「今ある屋根材の上に重ねる」工事であり、下地そのものを直すことはできません。

雨漏りが続いていた屋根などでは、既存の屋根材の下にある野地板（下地の板）が腐食していることがあります。この状態でカバー工法を行うと、見た目上はきれいになっても、下地の腐食はそのまま残ってしまい、根本的な問題は解決しません。数年後に雨漏りが再発するリスクもあります。

このケースでは、既存の屋根材を撤去し、傷んだ野地板を補修・交換したうえで新しい屋根材を施工する葺き替えが必要になります。

パミール・コロニアルNEOなど｜ノンアスベスト期のスレート屋根は、劣化の程度によってカバー工法の可否が分かれる

1990年代半ばから2000年代半ばにかけて、アスベスト規制への対応として製造されたスレート屋根材には、パミール（ニチハ）やコロニアルNEO（クボタ／現ケイミュー）のほか、レサス、シルバス、アーバニーグラッサ、ザルフグラッサ、グリシェイドNEOなど、複数の製品があります。これらはメーカーや製品によって症状の出方に多少の違いはあるものの（パミールは層状剥離、コロニアルNEOはひび割れ・欠けが目立つ傾向があるなど）、いずれも耐久性に課題を抱えやすい時期の屋根材として知られています。

こうした屋根材は、劣化の程度によってカバー工法が使えるかどうかがはっきり分かれるため、他の項目とは少し扱いが異なります。

• 反り・部分的なひび割れ・表面の崩れ程度の状態：下地としての強度がまだ保たれているため、カバー工法で対応できることが多い段階です。
• 表面が粉状になっている（触ると白い粉が手につくような状態）、または層状剥離・ひび割れが広範囲に進んでいる状態：下地としての強度や密着力を確保できないため、カバー工法の対象にはならず、葺き替えが必要です。

過去に一度でもカバー工法を行っている屋根｜カバー工法の対象にならない理由

すでに一度カバー工法を行っている屋根は、その時点で「既存の屋根＋重ねた屋根材」の二重構造になっています。この状態にさらにカバー工法を重ねる（三重にする）ことはできません。

屋根は建物の一番高い位置にある部材のため、重量が増えるほど建物全体の重心が上がり、地震の際の揺れの影響も大きくなります。過去にカバー工法を行った屋根については、その事実だけで再度のカバー工法は選択肢から外れる、とお考えください。

下地が傷んでいる、屋根材の形状がカバー工法に適さない、すでに重量が増えている——こうした条件のいずれかに当てはまる場合、施工しても十分な効果が得られない、あるいは施工自体が困難になります。

自分の屋根がカバー工法に向いているか、大まかに見分けるポイント

現地調査を依頼する前に、ご自身である程度の目安をつけたい場合は、次の点を確認してみてください。

1. 屋根材は瓦かどうか

   瓦であれば、この時点でカバー工法は対象外です。

2. これまでに屋根の工事（カバー工法）をしたことがあるか

   一度でもカバー工法をしていれば対象外です。

3. 雨漏りをしたこと、または現在している箇所があるか

   あれば下地が傷んでいる可能性があり、現地での下地確認が必要です。

4. ノンアスベスト期のスレート系の場合、劣化の見た目はどの段階か

   反りやひび割れ程度か、それとも触ると白い粉がつく・層状に剥がれている、あるいはひび割れが広範囲に及ぶほど進んでいるか。

1〜3のいずれかに当てはまる場合は、葺き替えが基本の選択肢になると考えておくと、その後の相談がスムーズです。4については、ご自身での判断が難しい場合も多いため、写真を撮っておいて現地調査の際に確認してもらうのがおすすめです。

「瓦屋根でもカバー工法ができる」という誤解が増えている理由

ここ最近、当社への問い合わせの中で、「瓦の上からカバー工法で安く済ませたい」というご相談が増えていると感じています。

背景には、カバー工法という言葉自体がリフォーム系の情報サイトやSNSなどで広く知られるようになり、「屋根の工事＝カバー工法にすれば安い」というイメージだけが先行してしまっていることがあるようです。実際には、カバー工法が使えるかどうかは屋根材の種類や状態によって決まるものであり、瓦屋根はその対象外にあたります。

費用を抑えたいというお気持ちは非常によく分かります。だからこそ、「カバー工法ができるかどうか」を最初に確認せず、「カバー工法ありき」で話を進めてしまうと、現地調査の段階で「実はできません」となり、思っていたスケジュールや予算が崩れてしまうことになりかねません。

カバー工法が使えない場合の選択肢｜葺き替え工事

カバー工法が適さない場合、主な選択肢は既存の屋根材を撤去して新しく施工する「葺き替え工事」になります。

葺き替えは、カバー工法に比べて費用も工期もかかりますが、下地から新しくするため、次のようなメリットがあります。

• 傷んだ野地板を補修・交換できるため、根本的な防水性能の回復が期待できる
• 屋根の重量をリセットできるため、耐震性の面でも安心感がある
• 既存の屋根材の状態に左右されず、屋根の性能を新築時に近い状態まで戻せる

費用感の目安

※一般的な30坪程度の住宅を例にした目安です。屋根材の種類や下地の状態、足場など関連する内容にて変動します。

現場で見てきた実例

よくある質問

瓦屋根でもカバー工法はできますか？

できません。瓦は山と谷のある波形状で平坦な下地を作れず、重量も大きいため、カバー工法の対象にはなりません。既存の瓦を撤去してから新しい屋根材を施工する葺き替えが基本です。

一度カバー工法をした屋根に、もう一度カバー工法はできますか？

できません。すでに「既存の屋根＋重ねた屋根材」の二重構造になっているため、三重にすると重量が過大になります。過去にカバー工法をした屋根は、その時点で再度のカバー工法は選択肢から外れます。

下地（野地板）が傷んでいても、カバー工法はできますか？

できません。カバー工法は今ある屋根材の上に重ねる工事で、下地そのものは直せないためです。腐食した下地の上に重ねると、数年後に雨漏りが再発するおそれがあります。屋根材を撤去して野地板を補修・交換する葺き替えが必要です。

パミールやコロニアルNEOの屋根は、カバー工法ができますか？

劣化の程度によって分かれます。反りや部分的なひび割れ、表面の崩れ程度であれば、カバー工法で対応できることが多いです。表面が粉状になっている、層状に剥がれている、ひび割れが広範囲に進んでいる場合は、葺き替えが必要です。最終的には現地で確認します。

カバー工法と葺き替えでは、費用はどのくらい違いますか？

一般的な30坪程度の住宅を例にした目安では、カバー工法は約100万円〜が目安で、葺き替えはそれより高くなります。屋根材の種類や下地の状態、足場など関連する内容で変わります。

まとめ｜私たちが大切にしていること

ご希望の工法がある場合も、まず屋根の状態を確認したうえで、その工法が適用できるかどうかを正直にお伝えすることを大切にしています。

「カバー工法のほうが安いので、多少無理をしてでもカバー工法で施工してしまう」という判断は、当社では行いません。

目先の費用よりも、施工後にきちんと性能が発揮される工事であるかどうかを優先しています。